第2次産業事業所数(経済センサス‐基礎調査結果)の都道府県ランキング【2009〜2014】

 日本の各都道府県の第2次産業事業所数(経済センサス‐基礎調査結果)ランキング・順位(20092014年)を表形式にしてまとめました。

 上位から、1位は東京都91,679 (-14.45%)、2位は大阪府72,471 (-13.28%)、3位は愛知県66,321 (-11.83%)です。

 最下位から、47位は鳥取県4,169 (-9.35%)、 46位は高知県5,689 (-8.4%)、 45位は徳島県6,363 (-9.76%)です。

第2次産業事業所数(経済センサス‐基礎調査結果)の都道府県別の地図ヒートマップ【20092014

平均:21,367 合計:1,004,254所

表示年度: 2014年 

4,169107,164
東京都 2014
分類
第2次産業事業所数(経済センサス‐基礎調査結果)91,679
順位1位
前年比-14.45%
前年差(値)-15,500
前年差(順位)+0

第2次産業事業所数(経済センサス‐基礎調査結果)の都道府県別の経年推移グラフ【20092014

第2次産業事業所数(経済センサス‐基礎調査結果)の都道府県別のランキング順位表【20092014

平均:21,367 合計:1,004,254所

表示年度: 2014年 

順位都道府県第2次産業事業所数(経済センサス‐基礎調査結果)前年比前年差順位差
検索:
1東京都東京都
91,679
-14.45%-15,500
2大阪府大阪府
72,471
-13.28%-11,100
3愛知県愛知県
66,321
-11.83%-8,900
4埼玉県埼玉県
55,706
-11.40%-7,170
5神奈川県神奈川県
49,155
-11.54%-6,410
6静岡県静岡県
39,450
-10.52%-4,640
7兵庫県兵庫県
37,077
-10.05%-4,140
8北海道北海道
34,058
-9.39%-3,530
9千葉県千葉県
32,990
-8.66%-3,130
10福岡県福岡県
32,640
-6.71%-2,350
11茨城県茨城県
27,172
-7.96%-2,350
12新潟県新潟県
26,335
-10.37%-3,050
13岐阜県岐阜県
25,274
-10.99%-3,120
14長野県長野県
23,895
-11.51%-3,110
15京都府京都府
23,672
-11.91%-3,200
16広島県広島県
22,739
-9.49%-2,380
17群馬県群馬県
22,110
-11.31%-2,820
18栃木県栃木県
19,903
-10.09%-2,230
19福島県福島県
18,032
-11.65%-2,380
20三重県三重県
16,391
-10.16%-1,850
21宮城県宮城県
16,335
-8.07%-1,430
22岡山県岡山県
15,576
-8.82%-1,510
23石川県石川県
14,090
-9.61%-1,500
24鹿児島県鹿児島県
12,316
-7.66%-1,020
25熊本県熊本県
12,277
-7.17%-948+1
26滋賀県滋賀県
12,111
-8.71%-1,160-1
27山形県山形県
11,984
-8.40%-1,100
28愛媛県愛媛県
11,536
-8.25%-1,040+1
29富山県富山県
11,472
-10.05%-1,280-1
30福井県福井県
10,512
-10.70%-1,260
31山口県山口県
10,369
-10.64%-1,230
32長崎県長崎県
10,050
-7.72%-841
33岩手県岩手県
9,850
-6.92%-732+1
34山梨県山梨県
9,482
-11.57%-1,240-1
35秋田県秋田県
9,393
-10.70%-1,130
36青森県青森県
9,143
-7.89%-783
37香川県香川県
9,101
-8.27%-820
38奈良県奈良県
8,887
-9.57%-940
39和歌山県和歌山県
8,713
-9.42%-906
40宮崎県宮崎県
8,643
-8.85%-839
41大分県大分県
8,456
-8.65%-801
42沖縄県沖縄県
7,463
-4.20%-327
43佐賀県佐賀県
6,675
-7.20%-518+1
44島根県島根県
6,529
-10.04%-729-1
45徳島県徳島県
6,363
-9.76%-688
46高知県高知県
5,689
-8.40%-522
47鳥取県鳥取県
4,169
-9.35%-430

出典:「政府統計の総合窓口(e-Stat)」

事業所数に関する項目

事業所数事業所数(公務を除く)事業所数(農林漁業)事業所数(農業,林業)事業所数(漁業)事業所数(非農林漁業)事業所数(非農林漁業(公務を除く))事業所数(鉱業,採石業,砂利採取業)事業所数(建設業)事業所数(製造業)事業所数(電気・ガス・熱供給・水道業)事業所数(情報通信業)事業所数(運輸業,郵便業)事業所数(卸売業,小売業)事業所数(卸売業)事業所数(小売業)事業所数(金融業,保険業)事業所数(不動産業,物品賃貸業)事業所数(学術研究,専門・技術サービス業)事業所数(宿泊業,飲食サービス業)事業所数(生活関連サービス業,娯楽業)事業所数(教育,学習支援業)事業所数(医療,福祉)事業所数(複合サービス事業)事業所数(サービス業(他に分類されないもの))事業所数(公務(他に分類されるものを除く))事業所数(民営)事業所数(民営)従業者1~4人事業所数(民営)従業者5~9人事業所数(民営)従業者10~29人事業所数(民営)従業者30~49人事業所数(民営)従業者50~99人事業所数(民営)従業者100~299人事業所数(民営)従業者300人以上事業所数(民営)(個人事業所)事業所数(民営)(法人事業所)事業所数(民営)(会社事業所)事業所数(国)事業所数(地方公共団体)事業所数(都道府県)事業所数(市町村)第1次産業事業所数第2次産業事業所数第3次産業事業所数第2次産業事業所数構成比第3次産業事業所数構成比従業者1~4人の事業所割合(民営)従業者5~9人の事業所割合(民営)従業者10~29人の事業所割合(民営)従業者100~299人の事業所割合(民営)従業者300人以上の事業所割合(民営)

経済に関するカテゴリー

大カテゴリー

主要人口面積・天候経済行政学校・教育労働・雇用観光・文化居住健康・医療福祉・保障治安家計生活果物野菜